減価償却 ≪定率法≫
毎期、期首の未償却残高(取得原価 減価償却累計額)に、
一定の償却率(定率)を掛けて、減価償却費を計算する方法
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
lesson.02
★ 5分で完結!中学生でもわかる簿記入門 ★(読者2280人)
2005.06.22
関連HP https://bokikaikei.net/ [毎週 水曜日]
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
————————————————————————————–
【CONTENTS】
◆ 本日の学習内容
仕訳5 減価償却 ≪定率法≫
※ 図が見にくい方は、画面の表示を「等幅フォント」でご覧下さい。
————————————————————————————–
■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■
※ 図が見にくい方は、「等幅フォント」でご覧下さい。 _(・ω・)
◆ 本日の学習内容
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
<仕訳5> 減価償却 ≪定率法≫ [★★★]
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
3級で学習した減価償却費の仕訳を思い出してみましょう。
【直接法】…(借)減 価 償 却 費 ×× (貸)備 品など ××
【間接法】…(借)減 価 償 却 費 ×× (貸)減価償却累計額 ××
そして、減価償却費の計算方法は、≪定額法≫といって、
「毎期、一定額の減価償却費を計上する」方法でした。
━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━
※ ≪定額法≫の計算式
(毎期、一定額ずつ価値が減ると仮定して計算する方法)
計算式 :(取得原価 残存価格) ÷ 耐用年数 = 減価償却費
━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━
[例]取得原価100万円の車両運搬具を、残存価額10%、耐用年数6年
で減価償却すると、(100 10)÷6年=15万円
または、 100×0.9÷6年=15万円 となる。
つぎに、2級で学習する減価償却費の計算方法です。[★★★]
これは、≪定率法≫といって、
「毎期、期首の未償却残高(取得原価 減価償却累計額)に、
一定の償却率(定率)を掛けて、減価償却費を計算する方法」 です。
━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━
※ ≪定率法≫の計算式
計算式 :(取得原価 減価償却累計額) × * 償却率 = 減価償却費
━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━─━
* 「償却率」については、問題文中で、必ず数字が与えられますので、
計算する必要はありません。
≪定率法≫ は、試験に絶対出ますから、しっかり覚えましょう!
【練習】:::::::::::::::::::::::::::::::
取得原価400万円、減価償却累計額100万円の車両運搬具を、
耐用年数8年、残存価額10%の定率法で償却し、間接法で記帳する。
なお、耐用年数8年の場合の償却率は、25%(0.25)である。
:::::::::::::::::::::::::::::::::::
【答え】単位:万円
(借)減 価 償 却 費 75 (貸)減価償却累計額 75
※ 75万円 =(400 100)×0.25
:::::::::::::::::::::::::::::::::::
※ 他に、原価償却の方法として、≪生産高比例法≫ があります。
これは、あまり試験には出されませんので、本メルマガでは取り上げ
ませんが、ご自分で目を通しておくとよいでしょう。
最近の試験では、「過去問 第104回 第1問の2番」で出題されました。
無料メール講座
法人税申告書作成の実務
社長BOKIゲーム企業研修
無料メールマガジン
プロフィール
著書一覧
新着記事
- 公式法変動予算(2級工業簿記)
公式法変動予算の定義 製造間接費を管理する方法 操業度(生産量や稼働時間)の増減に応じて予算額が変動 関連用語 固定予算、製造間接費の管理、予定配賦、配賦差異など 予算の概念 将来の一定期間における事業計画の財務面を示す経営計画 製造間接費は「変動費」と「固定費」に分けて管理 変動費 操業度の増減に応じて変動する原価(例:水道光熱費、間接材料費) 固定費 操業度に関わらず一定額が発生する原価(例:家賃、リース料) 変動予算の特徴 固定費は操業度に関係なく予算額は変わらない 変動費は操業度に応じて予算額が調整される 具体例 フル操業(500時間)、変動費率700円、固定費600,000円の場合 500時間の予算額: 700円 × 500時間 - 受取手形(3級・2級商業簿記)
受取手形 手形は売上代金の回収方法の一つで、現在は手形レス化が進んでいる それでも簿記学習には重要なテーマ 受取手形の定義 将来の一定期日に、手形に記載された代金を受け取る権利を表す資産勘定 関連用語 売掛金: 商品を販売して代金を後で受け取る権利 売上債権: 売掛金と受取手形を合わせたもの 貸倒引当金: 売上債権に関連し設定される 売上代金の回収方法 現金売上: 代金をその場で受け取る 掛売上: 後払い、未回収の代金は「売掛金」 受取手形: 取引先が発行した約束手形を受け取った場合 取引例 商品40万円を売上げ、20万円を現金で受け取り、残り20万円を約束手形で受け取る 仕訳例 売上 400,000円 現金 200,000円 受取手形 200,000円 - 報酬、連結決算、有価証券報告書
報酬 職務の遂行に対する対価として支払われる現金やその他の資産。 従業員の報酬 給与手当(指示命令系の仕事)。 役員の報酬 役員報酬(専門家としての経営成果に対する報酬)。 経営プロフェッショナルとして経営を委託されるため、給与とは区別される。 専門家報酬 会計士や税理士に支払う報酬(業務委託の形)。 連結決算 親会社と子会社などの企業群の決算を合算して、グループ全体の損益を算出する手法。 上場企業においては、単体決算だけでなく、連結決算が重視される。 連結決算に基づく財務諸表は「連結財務諸表」と呼ばれる。 英語表記は「Consolidated Financial Statements」。 有価証券報告書 上場企業や一定規模以上の企業が作成し、外部に開示する義務がある報告書。 - 製造間接費(2級工業簿記)
製造間接費の定義 製造間接費は、間接材料費、間接労務費、間接経費の合計額。 これらの費用は直接製品に関連付けられないため、基準を用いて製品に配分する。 製造間接費の配分基準 直接作業時間や機械運転時間、直接労務費などが配分基準として使用される。 作業時間が多い製品には、より多くの製造間接費が配分される。 関連する用語 間接材料費、間接労務費、間接経費、配賦率、配賦、仕掛品 など。 配賦率は、1時間あたりの製造間接費を示し、基準に基づいて製品ごとに製造間接費を配分するために使用される。 製造間接費の配分方法 製造間接費は直接製品に関連付けられないため、合計額を配分基準に基づいて配分する。 直接作業時間や機械運転時間などの基準を使用して、配賦率を算出し、製品ごとに配分。 - 退職金、総務、経理
退職金 簿記2級から登場、簿記1級では頻繁に出題 企業で長年働いた役員や従業員に支払われる金銭 長期間の勤務に対する対価として、支払額は大きくなることが多い 退職金を毎年積み立てることが望ましい 退職給付引当金として負債計上 役員への退職金は「退職慰労金」と呼ばれることもある 簿記では従業員に対する退職金の引当金を覚えることが重要 総務 企業内で重要な役割を担う管理部門 人事、経理、広報などの専門部署がない場合、業務をまとめて担当 企業によって役割や業務内容が異なる 大企業では株主総会の準備や社長秘書業務なども含まれる 中小企業では管理業務のほとんどを担当することがある 営業部門や製造部門などの専門部署以外の事務を担当 経理