減価償却 ≪定率法≫
毎期、期首の未償却残高(取得原価 減価償却累計額)に、
一定の償却率(定率)を掛けて、減価償却費を計算する方法
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lesson.02
★ 5分で完結!中学生でもわかる簿記入門 ★(読者2280人)
2005.06.22
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【CONTENTS】
◆ 本日の学習内容
仕訳5 減価償却 ≪定率法≫
※ 図が見にくい方は、画面の表示を「等幅フォント」でご覧下さい。
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※ 図が見にくい方は、「等幅フォント」でご覧下さい。 _(・ω・)
◆ 本日の学習内容
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<仕訳5> 減価償却 ≪定率法≫ [★★★]
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3級で学習した減価償却費の仕訳を思い出してみましょう。
【直接法】…(借)減 価 償 却 費 ×× (貸)備 品など ××
【間接法】…(借)減 価 償 却 費 ×× (貸)減価償却累計額 ××
そして、減価償却費の計算方法は、≪定額法≫といって、
「毎期、一定額の減価償却費を計上する」方法でした。
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※ ≪定額法≫の計算式
(毎期、一定額ずつ価値が減ると仮定して計算する方法)
計算式 :(取得原価 残存価格) ÷ 耐用年数 = 減価償却費
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[例]取得原価100万円の車両運搬具を、残存価額10%、耐用年数6年
で減価償却すると、(100 10)÷6年=15万円
または、 100×0.9÷6年=15万円 となる。
つぎに、2級で学習する減価償却費の計算方法です。[★★★]
これは、≪定率法≫といって、
「毎期、期首の未償却残高(取得原価 減価償却累計額)に、
一定の償却率(定率)を掛けて、減価償却費を計算する方法」 です。
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※ ≪定率法≫の計算式
計算式 :(取得原価 減価償却累計額) × * 償却率 = 減価償却費
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* 「償却率」については、問題文中で、必ず数字が与えられますので、
計算する必要はありません。
≪定率法≫ は、試験に絶対出ますから、しっかり覚えましょう!
【練習】:::::::::::::::::::::::::::::::
取得原価400万円、減価償却累計額100万円の車両運搬具を、
耐用年数8年、残存価額10%の定率法で償却し、間接法で記帳する。
なお、耐用年数8年の場合の償却率は、25%(0.25)である。
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【答え】単位:万円
(借)減 価 償 却 費 75 (貸)減価償却累計額 75
※ 75万円 =(400 100)×0.25
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※ 他に、原価償却の方法として、≪生産高比例法≫ があります。
これは、あまり試験には出されませんので、本メルマガでは取り上げ
ませんが、ご自分で目を通しておくとよいでしょう。
最近の試験では、「過去問 第104回 第1問の2番」で出題されました。
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配賦差異の重要性 2級工業簿記で非常に重要な概念。 製造間接費を予定配賦や標準原価計算で計算する際に生じる差異。 試験対策として配賦差異の理解は必須。 配賦差異の定義 配賦差異は、製造間接費の予定配賦額(正常配賦額)と実際発生額との差額。 この差異の把握は、原価管理やコスト管理において重要。 関連用語 「実際配賦」、「予定配賦率」、「製造間接費」、「部門費」など。 配賦差異には「予算差異」と「操業度差異」の2種類がある。 配賦差異の計算方法 予定(正常)配賦額 = 予定(正常)配賦率 × 実際操業度。 実際発生額との差額が配賦差異。 差異の処理方法 実際発生額が予定額を上回る場合、追加コストとして借方差異(不利差異)。 実際発生額が予定額を下回る場合、コスト節約として貸方差異(有利差異)。手形貸付金・借入金(3級・2級商業簿記)
手形貸付金 借用証書の代わりに約束手形を使って行われる貸付債権。 資産に分類される。 手形を使わない場合は、「貸付金」 手形借入金 借用証書の代わりに約束手形を使って行われる借入債務。 負債に分類される。 手形を使わない場合は、「借入金」 仕訳例 資金を貸し付ける場合:「手形貸付金」 資金を借り入れる場合:「手形借入金」 具体例 200万円を借り入れ、約束手形を発行し当座預金に入金された場合: 借方:当座預金 + 2,000,000円 貸方:手形借入金 + 2,000,000円 総勘定元帳への転記 資産:「当座預金 + 2,000,000円」 負債:「手形借入金 + 2,000,000円」仮払金(3級・2級商業簿記)
仮払金の重要性 実務および試験対策において重要な科目。 簿記3級以上で出題され、2級、1級、会計士、税理士の試験にも登場する。 仮払金の分類 資産勘定に分類される。 実際の支出金額や内容が未確定な場合に使用する。 仮払金の定義 支出金額や内容が確定していない場合に一時的に支払う際に使用する勘定科目。 支出内容が確定した時点で精算処理を行い、仮払金は解消される。 短期間で精算されることが前提。 関連する勘定科目 現金や仮受金(負債)などが関連する。 実務での使用例 例: 出張費が確定しない場合、社員に2,000円を仮払金として渡し、実際の費用が確定した後に精算する。 例: 交通費が1,700円だった場合、差額の300円を返金して仮払金を精算。