財務諸表 イロハの「イ」 無料メール講座(全3回)
貸借対照表・損益計算書・株主資本等変動計算書などの財務諸表の基礎
について解説いたします。
下記の登録フォームより申込いただけますと、無料で全3回メールメール講座を受講できます。
財務諸表 イロハの「イ」 無料メール講座(全3回)
- 第一回財務諸表の
意味と役割 - 第二回バランス・シートと
損益計算書 - 第三回最近の会計事情
【 時事問題で楽しくマスター!使える会計知識 】 ID:0000133281 発行者:柴山政行
※ メールマガジンは「まぐまぐ!」のシステムを利用して配信されます。
※ 登録されたメールマガジンは以下のページから解除することができます。
http://www.mag2.com/m/0000133281.html
財務諸表 イロハの「イ」 無料メール講座 第1回の抜粋
無料メールセミナー著者プロフィール
無料メールセミナー著者プロフィール
簿記検定講師歴20年。
社会人から小学生・中学生・高校生・大学生に至るまで、簿記検定合格者を多数輩出。実務経験で得た豊富な知識を交えたわかりやすい内容とスピード感のある講義が好評。
私は、企業の財務コンサルティング、企業研修、簿記教育などにより、経営者やビジネスパーソンの会計・財務分析スキルを高める活動を行っています。
延30,000人を超えるメルマガ読者さんや延3,000名を超える柴山式簿記講座の受講生、企業からの研修依頼、出版社からの執筆依頼などから、年々、仕事に使える会計力や財務分析スキルのニーズが高まっていることを実感しています。
新聞記事に書かれている経済記事や企業財務の記事の背後にある流れや関連性を理解できれば、仕事や経営に生かすことができます。
とはいえ、独学ですすめるには時間がかかります。
そこで、みなさまの「仕事に使える会計力や財務分析スキル」に磨きをかけるお手伝いをいたします。
私、柴山政行が毎月、経済記事・企業財務記事の解説と毎月1社の上場企業分析を行い、お届けします。
細部に渡る専門知識がなくても、経済と企業、企業と会計・税務、経済と会計・税務の関係を意識しながら、新聞記事やニュースを読み解く知識とスキルをお伝えします。
毎月の繰り返しにより、仕事に使えるビジネス会計力と財務分析スキルを高めていただけます。
講師実績
・千葉商科大学会計専門職大学院 会計ファイナンス研究科客員講師
・SMBCコンサルティング ビジネスセミナー講師
新聞掲載
・朝日新聞(2014年10月22日2面記事「ひと」)
テレビ出演
・NHK『仕事ハッケン伝』 2011年5月12日(木)
出版実績
・日本一やさしい「決算書」の読み方
・銀座の立ち飲み屋でなぜ行列ができるのか?
・銀座を歩けば経済がわかる!
・できる人の会計思考入門
・儲かる会社に変わる「バランスシート革命」
・半分売れ残るケーキ屋がなぜ儲かるのか
・最新減価償却の基本と仕組みがよ~くわかる本
・原価計算の基本と仕組みがよ~くわかる本
・ボキトレ 日めくりドリル 日商簿記2級 商業簿記&工業簿記
・「餃子の王将」決算書で、儲けのポイントがサクッとわかる
・サバイバル会計学
・グーグル会計学
・Google経済学
・一目で見抜く!財務諸表解読法
・トラの子を増やす決算書の読み方
・出る順問題集日商簿記3級
・3時間でわかる原価計算入門
・3時間でわかる会計学入門(共著)
・最短でうかる!日商簿記2級講座 商業簿記
・最短でうかる!日商簿記2級講座 工業簿記
・3時間でわかる簿記入門
・最短でうかる!日商簿記3級講座 他多数
連載実績
・プレジデント「会計考現学」2007年4月~2014年7月
・会計人コース「柴山政行の熱血塾」2008年1月~2008年8月号
・会計人コース「簿財熱血塾」2008年9月~2009年8月号
取材実績
・プレジデント「会計考現学」2007年4月~2014年7月
・プレジデント「地銀109行 全調査!」2008年10月29日号
・女性自身「家計力」診断2007年12月18日号
など多数
セミナー・研修実績
コーチング・マネジメント入門、人を動かすプレゼン・スピーチ法、中小企業の管理会計入門、初心者もわかる!財務分析の基本 など
公認会計士協会実務補修所、SMBCコンサルティング、入門 簿記・経理の基礎知識、入門 原価計算の基本とコストマネジメント、新任経理担当者養成講座、決算書の読み方と使い方、足立区の生涯学習センター(簿記合格法、日経新聞の読み方)、社内研修
K社様(食品、東証一部上場:決算書の読み方4時間、参加者約100名)
N社様(東証一部上場:決算書の読み方等4時間、 参加者約40名)
A社様(情報・通信業、東証マザーズ:簿記基礎、原価計算、決算書の読み方各6時間、参加者約60名)
D社様(与信管理と財務分析 東京・大阪・名古屋)
T社様(財務会計の基礎研修、与信管理の実務)
P社様(原価計算の基礎と実務)など多数
財務諸表 イロハの「イ」 無料メール講座(全3回)
- 第一回財務諸表の
意味と役割 - 第二回バランス・シートと
損益計算書 - 第三回最近の会計事情
【 時事問題で楽しくマスター!使える会計知識 】 ID:0000133281 発行者:柴山政行
※ メールマガジンは「まぐまぐ!」のシステムを利用して配信されます。
※ 登録されたメールマガジンは以下のページから解除することができます。
http://www.mag2.com/m/0000133281.html
無料メール講座
新着記事
-
公式法変動予算(2級工業簿記)
公式法変動予算の定義 製造間接費を管理する方法 操業度(生産量や稼働時間)の増減に応じて予算額が変動 関連用語 固定予算、製造間接費の管理、予定配賦、配賦差異など 予算の概念 将来の一定期間における事業計画の財務面を示す経営計画 製造間接費は「変動費」と「固定費」に分けて管理 変動費 操業度の増減に応じて変動する原価(例:水道光熱費、間接材料費) 固定費 操業度に関わらず一定額が発生する原価(例:家賃、リース料) 変動予算の特徴 固定費は操業度に関係なく予算額は変わらない 変動費は操業度に応じて予算額が調整される 具体例 フル操業(500時間)、変動費率700円、固定費600,000円の場合 500時間の予算額: 700円 × 500時間 簿記ャブラリ -
受取手形(3級・2級商業簿記)
受取手形 手形は売上代金の回収方法の一つで、現在は手形レス化が進んでいる それでも簿記学習には重要なテーマ 受取手形の定義 将来の一定期日に、手形に記載された代金を受け取る権利を表す資産勘定 関連用語 売掛金: 商品を販売して代金を後で受け取る権利 売上債権: 売掛金と受取手形を合わせたもの 貸倒引当金: 売上債権に関連し設定される 売上代金の回収方法 現金売上: 代金をその場で受け取る 掛売上: 後払い、未回収の代金は「売掛金」 受取手形: 取引先が発行した約束手形を受け取った場合 取引例 商品40万円を売上げ、20万円を現金で受け取り、残り20万円を約束手形で受け取る 仕訳例 売上 400,000円 現金 200,000円 受取手形 200,000円 簿記ャブラリ -
報酬、連結決算、有価証券報告書
報酬 職務の遂行に対する対価として支払われる現金やその他の資産。 従業員の報酬 給与手当(指示命令系の仕事)。 役員の報酬 役員報酬(専門家としての経営成果に対する報酬)。 経営プロフェッショナルとして経営を委託されるため、給与とは区別される。 専門家報酬 会計士や税理士に支払う報酬(業務委託の形)。 連結決算 親会社と子会社などの企業群の決算を合算して、グループ全体の損益を算出する手法。 上場企業においては、単体決算だけでなく、連結決算が重視される。 連結決算に基づく財務諸表は「連結財務諸表」と呼ばれる。 英語表記は「Consolidated Financial Statements」。 有価証券報告書 上場企業や一定規模以上の企業が作成し、外部に開示する義務がある報告書。 簿記ャブラリ -
製造間接費(2級工業簿記)
製造間接費の定義 製造間接費は、間接材料費、間接労務費、間接経費の合計額。 これらの費用は直接製品に関連付けられないため、基準を用いて製品に配分する。 製造間接費の配分基準 直接作業時間や機械運転時間、直接労務費などが配分基準として使用される。 作業時間が多い製品には、より多くの製造間接費が配分される。 関連する用語 間接材料費、間接労務費、間接経費、配賦率、配賦、仕掛品 など。 配賦率は、1時間あたりの製造間接費を示し、基準に基づいて製品ごとに製造間接費を配分するために使用される。 製造間接費の配分方法 製造間接費は直接製品に関連付けられないため、合計額を配分基準に基づいて配分する。 直接作業時間や機械運転時間などの基準を使用して、配賦率を算出し、製品ごとに配分。 簿記ャブラリ -
退職金、総務、経理
退職金 簿記2級から登場、簿記1級では頻繁に出題 企業で長年働いた役員や従業員に支払われる金銭 長期間の勤務に対する対価として、支払額は大きくなることが多い 退職金を毎年積み立てることが望ましい 退職給付引当金として負債計上 役員への退職金は「退職慰労金」と呼ばれることもある 簿記では従業員に対する退職金の引当金を覚えることが重要 総務 企業内で重要な役割を担う管理部門 人事、経理、広報などの専門部署がない場合、業務をまとめて担当 企業によって役割や業務内容が異なる 大企業では株主総会の準備や社長秘書業務なども含まれる 中小企業では管理業務のほとんどを担当することがある 営業部門や製造部門などの専門部署以外の事務を担当 経理 簿記ャブラリ -
CEO 、CFO、企業
CEO(最高経営責任者) “Chief Executive Officer”の略。 日本では「社長」とほぼ同義で使用される。 企業における経営のトップで、経営責任を最も強く負う役職。 アメリカ型の企業統治に基づく用語で、法的に定められた役職名ではない。 「代表取締役」とは必ずしも一致しない。 CFO(最高財務責任者) “Chief Financial Officer”の略。 企業の財務部門のトップとして、財務戦略や意思決定を担当。 企業によっては、経営判断に関与することもある。 アメリカ型の企業統治に基づく用語で、法的に定められた役職名ではない。 日本では「財務部長」や「経理部長」と同じ職責。 簿記ャブラリ
法人税申告書作成の実務
社長BOKIゲーム企業研修
無料メールマガジン
プロフィール
著書一覧
新着記事
- 公式法変動予算(2級工業簿記)
公式法変動予算の定義 製造間接費を管理する方法 操業度(生産量や稼働時間)の増減に応じて予算額が変動 関連用語 固定予算、製造間接費の管理、予定配賦、配賦差異など 予算の概念 将来の一定期間における事業計画の財務面を示す経営計画 製造間接費は「変動費」と「固定費」に分けて管理 変動費 操業度の増減に応じて変動する原価(例:水道光熱費、間接材料費) 固定費 操業度に関わらず一定額が発生する原価(例:家賃、リース料) 変動予算の特徴 固定費は操業度に関係なく予算額は変わらない 変動費は操業度に応じて予算額が調整される 具体例 フル操業(500時間)、変動費率700円、固定費600,000円の場合 500時間の予算額: 700円 × 500時間 - 受取手形(3級・2級商業簿記)
受取手形 手形は売上代金の回収方法の一つで、現在は手形レス化が進んでいる それでも簿記学習には重要なテーマ 受取手形の定義 将来の一定期日に、手形に記載された代金を受け取る権利を表す資産勘定 関連用語 売掛金: 商品を販売して代金を後で受け取る権利 売上債権: 売掛金と受取手形を合わせたもの 貸倒引当金: 売上債権に関連し設定される 売上代金の回収方法 現金売上: 代金をその場で受け取る 掛売上: 後払い、未回収の代金は「売掛金」 受取手形: 取引先が発行した約束手形を受け取った場合 取引例 商品40万円を売上げ、20万円を現金で受け取り、残り20万円を約束手形で受け取る 仕訳例 売上 400,000円 現金 200,000円 受取手形 200,000円 - 報酬、連結決算、有価証券報告書
報酬 職務の遂行に対する対価として支払われる現金やその他の資産。 従業員の報酬 給与手当(指示命令系の仕事)。 役員の報酬 役員報酬(専門家としての経営成果に対する報酬)。 経営プロフェッショナルとして経営を委託されるため、給与とは区別される。 専門家報酬 会計士や税理士に支払う報酬(業務委託の形)。 連結決算 親会社と子会社などの企業群の決算を合算して、グループ全体の損益を算出する手法。 上場企業においては、単体決算だけでなく、連結決算が重視される。 連結決算に基づく財務諸表は「連結財務諸表」と呼ばれる。 英語表記は「Consolidated Financial Statements」。 有価証券報告書 上場企業や一定規模以上の企業が作成し、外部に開示する義務がある報告書。 - 製造間接費(2級工業簿記)
製造間接費の定義 製造間接費は、間接材料費、間接労務費、間接経費の合計額。 これらの費用は直接製品に関連付けられないため、基準を用いて製品に配分する。 製造間接費の配分基準 直接作業時間や機械運転時間、直接労務費などが配分基準として使用される。 作業時間が多い製品には、より多くの製造間接費が配分される。 関連する用語 間接材料費、間接労務費、間接経費、配賦率、配賦、仕掛品 など。 配賦率は、1時間あたりの製造間接費を示し、基準に基づいて製品ごとに製造間接費を配分するために使用される。 製造間接費の配分方法 製造間接費は直接製品に関連付けられないため、合計額を配分基準に基づいて配分する。 直接作業時間や機械運転時間などの基準を使用して、配賦率を算出し、製品ごとに配分。 - 退職金、総務、経理
退職金 簿記2級から登場、簿記1級では頻繁に出題 企業で長年働いた役員や従業員に支払われる金銭 長期間の勤務に対する対価として、支払額は大きくなることが多い 退職金を毎年積み立てることが望ましい 退職給付引当金として負債計上 役員への退職金は「退職慰労金」と呼ばれることもある 簿記では従業員に対する退職金の引当金を覚えることが重要 総務 企業内で重要な役割を担う管理部門 人事、経理、広報などの専門部署がない場合、業務をまとめて担当 企業によって役割や業務内容が異なる 大企業では株主総会の準備や社長秘書業務なども含まれる 中小企業では管理業務のほとんどを担当することがある 営業部門や製造部門などの専門部署以外の事務を担当 経理