「インプット1:アウトプット3以上」が理想の学習態度【前を向いて歩こう!第41回】
よくある質問で、
「授業の〇〇がわからなくて、気になって先に進めません」
というものがあります。
その答えに、まともに「〇〇」について
説明するやり方もあるでしょうが、
経験上断言できますが、その8割は、
「〇〇なんてほっといて、まずは問題解いてみ?」
という回答で解決できます。
使ってみなければ、本当のところはわからないんですよ、
たいていの知識なんて。
だから、例題があるんです。
たとえば、現在、毎週金曜に亜細亜大学で
大学1年生を対象に簿記3級・2級の講義を
担当していますが、3級に関して言えば、
だいたい必要なインプット=授業は15時間です。
それにたいして、多くの生徒は、間違った復習の仕方を
している。
それは、義務教育の名残でもあるのですが、
6・3・3の12年という長丁場の基礎教育ならいざしらず、
短期で結果を出し、実践力を身につけなければならない
資格試験では、悠長に「今、目の前のことが理解できなければ、
理解できるまで先に進めない」という強迫観念にとらわれる
事自体が、時間の無駄です。
だから、「わからないまま先に進んで、がんがん問題を解いてから
考える」の本質を分かっていない。
仕事だってそうですが、たとえばロケットや飛行機の操縦とか、
自動車の運転など、手順をきちんと踏まないと人の命にかかわる
ような特殊な局面は例外として、多くの場合はあるていどの
試行錯誤とやり直し・失敗を織り込んで望んでいるのですから、
さっさと実践を繰り返して失敗の中から本質を見抜く力を
養うのが先なのですね。
そもそも簿記なんてのは学問ではないですから。
頭のスポーツであり実技ですよ。
だから、まったく基本的な会計思考のベースもできていない
うちから、理屈をああだこうだと頭の中でこねくり回すほど
ムダなことはありません。
あるていど高度な会計知識や枠組みができた上で、
なにか創造的なことを考えるという意味の思考は
クリエイティブで大事ですが、
すでにある簿記の技術をマスターするのならば、
「すべてりかいしてから」なんていう態度は、
百害あって一利すらなしです。
そのあたりのお話しを、柴山なりの表現で
させていただいていますので、もしも「使えるな?」
と思えるところが見つかりましたら、
この動画=インプットの内容を、今日、なにかで
3回以上試す=アウトプットをしてみてください!
もしかしたら、動画を見ただけでは、「わかったつもり」
で終わっていたところが、さらに一つ、深く腹に落ちる
かもしれないですよ?。
今回も、ここまでお付き合いいただきまして、
誠にありがとうございました!
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報酬 職務の遂行に対する対価として支払われる現金やその他の資産。 従業員の報酬 給与手当(指示命令系の仕事)。 役員の報酬 役員報酬(専門家としての経営成果に対する報酬)。 経営プロフェッショナルとして経営を委託されるため、給与とは区別される。 専門家報酬 会計士や税理士に支払う報酬(業務委託の形)。 連結決算 親会社と子会社などの企業群の決算を合算して、グループ全体の損益を算出する手法。 上場企業においては、単体決算だけでなく、連結決算が重視される。 連結決算に基づく財務諸表は「連結財務諸表」と呼ばれる。 英語表記は「Consolidated Financial Statements」。 有価証券報告書 上場企業や一定規模以上の企業が作成し、外部に開示する義務がある報告書。 - 製造間接費(2級工業簿記)
製造間接費の定義 製造間接費は、間接材料費、間接労務費、間接経費の合計額。 これらの費用は直接製品に関連付けられないため、基準を用いて製品に配分する。 製造間接費の配分基準 直接作業時間や機械運転時間、直接労務費などが配分基準として使用される。 作業時間が多い製品には、より多くの製造間接費が配分される。 関連する用語 間接材料費、間接労務費、間接経費、配賦率、配賦、仕掛品 など。 配賦率は、1時間あたりの製造間接費を示し、基準に基づいて製品ごとに製造間接費を配分するために使用される。 製造間接費の配分方法 製造間接費は直接製品に関連付けられないため、合計額を配分基準に基づいて配分する。 直接作業時間や機械運転時間などの基準を使用して、配賦率を算出し、製品ごとに配分。 - 退職金、総務、経理
退職金 簿記2級から登場、簿記1級では頻繁に出題 企業で長年働いた役員や従業員に支払われる金銭 長期間の勤務に対する対価として、支払額は大きくなることが多い 退職金を毎年積み立てることが望ましい 退職給付引当金として負債計上 役員への退職金は「退職慰労金」と呼ばれることもある 簿記では従業員に対する退職金の引当金を覚えることが重要 総務 企業内で重要な役割を担う管理部門 人事、経理、広報などの専門部署がない場合、業務をまとめて担当 企業によって役割や業務内容が異なる 大企業では株主総会の準備や社長秘書業務なども含まれる 中小企業では管理業務のほとんどを担当することがある 営業部門や製造部門などの専門部署以外の事務を担当 経理