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音声解説の試聴ページ(2005年8月1日・創刊準備号)


■会員制CDセミナー サンプル試聴ページ


このサンプル解説は、2005年8月1日に創刊準備号として発送された解説CD(70分)のうち、

10分程度を収録した部分です。







ここでのテーマは、「日本株の割高感」をあらわす重要な財務分析の指標である「PER」について、

株式投資の目安となる標準値と共に、基礎知識を解説しています。

毎月、このようなテーマを60分、ふんだんに盛り込んで学習できるのです!(↓)





■2005.6.7 配信号 テキスト                      

[] 日本株の割高感が下方に修正 (日経新聞2005.6.3*1面)

さて、6月3日の日経新聞、1面です。

 この日のトップ記事は、「デジタル家電 大幅値下がり」でした。
 突然ですが、ここで質問です。
 日経の見出しから、その記事が、決算書のどこに影響するかを予測しましょう。

【Q:売り値が下がると、損益計算書のどの利益が、まず減りますか?】

(制限時間 30秒)

1 売上総利益
2 営業利益
3 経常利益
4 当期純利益





答えは、右端です。→               【A:売上総利益】

はい。正解できましたか?

本メルマガをずっと読んでいただいている方には、ちょっと優しいでしょうか。
 売上総利益は、その会社の製品を売ることで得られる「粗利益」なのでした。

 売上原価が変わらないのに売価だけ下がれば、粗利益を削ることになります。
 じゃあ、家電業界の会社の決算書では、売上総利益を圧迫する力が働いている、と考えられるわけですね。


…では、つぎに、今回の本題です。
 上記の記事ほど大きな扱いではないのですが、そのすぐ下に、日本株の割高感が緩和されつつある、という趣旨の興味深い記事があります。

 株価収益率、いいかえればPER(Price Earnings Ratio)が、17倍とバブル後では最低の水準に落ち着いてきた、というお話です。

PERは、「株価/1株あたり利益」ですから、
「利益の何倍で、株は買われているか」という指標になります。

もっとひらたくいえば、「会社の何年分の利益にあたるか?」という意味です。

     B/S(時価ベース)        P/L(年間の業績)
 ―――――――――――――――      ―――――――――――
   総資産  |  総負債        1売 高  ×××
        |             2売上原価  ×××
        |―――――――         :    :
        |  株主資本              ――――
        | (時価) P ←←←← 当期純利益   E
 ―――――――・            

まあ、簡単に言えば、上記の図のように、時価ベースの株主資本を当期純利益で割ったようなものです。
「利益の何年分のお金をだして、その会社の支配権を買ったか?」ということですね。

 それで、PERが17倍であること、つまり利益の17年分の値段で株を売買しているという状況が、国際的な水準に近づいている、というお話です。
 たとえば、アメリカのS&P500種株価指数のPERは15倍ですから、国際的に比較可能な数値になってきているのですね。

ちなみに、1990年代後半までは、日本株のPERが40倍を超えることは珍しくなかったです。
 100倍以上、なんていうのもありました。
 なお最近のPERの低下には、自社株買いによる流通株式数の減少もある、ということを、背景知識としては押さえておきたいですね。

以上、PERは、株価が割高かどうかを判断する指標として重要ですので、
ぜひ覚えておきましょう。


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